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戦慄の傀儡師: レントシリーズ (MyISBN - デザインエッグ社)

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  • 作者:神田 将宏
  • 発売日: 2020/01/13
  • メディア: オンデマンド (ペーパーバック)

生命保険の裏の話 ~その1~


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今回は生命保険の裏話を暴露したいと思う。

 

まず、ダジリは生命保険に入る事はおススメしない。

生命保険は基本的にはギャンブルだ。

それも極端な事を言えば、病気や事故になった方が得をするという意味不明なギャンブルにお金を使うからだ。

掛け捨ては論外で、積立、養老も全てお勧めしない。

積立も養老も結局、機関投資家の運用出せず満期まで支払った保険料総額が下回る場合がほとんどだからだ。

 

まず生命保険の全体的なマクロの根本的な事だけ話す。

個々の保険商品の話をすれば、満期まで保険料払えば得する保険商品もあるからだ。

 

まず、知っておいた方が良い事は生命保険、損害保険商品を含む、全ての金融商品はマクロ的に見れば全て、誰かが得するって事は必ず誰かが損するゼロサムゲームという事だ。

 

今、ある金融商品はほぼ全て、時価会計システムで株価を吊りあげているだけだ。

株価や為替、有価証券等と混乱するといけないから一般的な融資の話だけをする。

 

今の銀行は融資した債券を集めて、デリバティブCDSCDOといった金融商品としてパッケージ化しているのだ。

リーマンショックの引き金となったサブプライムローンはその一つの例。

 

というのもグラス・スティーガル法という法律で1933年から商業銀行や投資銀行保険業務を兼業が禁止されていたが、1999年にグラム・リーチ・ブライリー法という法律が制定されて、それが解禁になったからだ。

 

そして、その金融商品をS&P、ムーディーズみたいな格付け会社が適当に格付けする。

例えば、屑債券で高く売りたい場合はAAAみたいな格付けをする。

つまり、デリバティブCDSCDOといった金融商品を売買することで債券の価値を上げている。

しかし、そんな金融資産の裏付けはない。

 

つまりはお金は実体経済とはかけ離れて、ただ、膨らませているだけだ。

世界の総マネーストックとどれくらいの比率でデリバティブ商品が存在するのかはダジブロの過去の記事をみて調べてほしい。

 

だから、お金と紐付いているってこと、つまりほぼ全てのお金は信用創造で発行されている以上、ゼロサムゲームだ。

つまり、マクロ的にみれば必然的に全ての金融商品ゼロサムゲームという事だ。

 

そして、勘違いして欲しくないのは生命保険に入ったら絶対に損するという事ではないという事だ。

個々の保険商品に限っていれば、損しない保険商品もある。

しかし、損する人の方が圧倒的に多い。

 

話を戻すが、生命保険に入って病気や事故になった方がならなかった方より得するのは事実だ。

勿論、金銭的な面においてだけだ。

病気や事故になった方がならないより何千万円も多く貰えるからだ。

 

ここで生命保険の主なお金の内訳を挙げてみる。

 

機関投資家の手数料

機関投資家の運用益

機関投資家が運用する元本

生命保険会社の手数料

代理店の手数料

加入者の誰かが事故や病気になった時に支払われる保険金

満期保険金

保険会社の利益

配当金

従業員の給料

必要経費

 

等。

 

運用益と配当金以外、これらは全てのお金は元々、生命保険を契約した人達から集めたお金だ。(実際には複利でも運用しているからそうじゃないけど)

 

そして、運用益に損が出たら、勿論、これら全て足したお金は生命保険を契約した人達から集めたお金よりも低くなる。

保険会社は契約者に払う、満期保険金、配当金、保険金は運用益も含めて、契約者全員から集めた保険料を合計し、プールしている保険契約準備金の中から払っている。

当然、運用で損出したら保険会社が払える金額も減る。

 

つまり、契約者の中の誰かが損しないと、保険会社は基本潰れるわけだ。

これを観る指標がソルベンシー・マージン比率と言う。

 

簡単に説明すると、保険は病気や事故等の確率的な事象を扱うから、通常発生しうる程度の損害額は統計的に予測可能。

けど、通常の予測を超える大規模な損害が発生した場合にも、保険会社はその損害に対する保障をする必要がある。

この、通常の予測を超えたリスクに対応する余力を示したものがソルベンシー・マージン比率

要は、保険会社の保険金等の支払能力の充実の状況を示す比率という事。

 

基本的にソルベンシー・マージン比率が200%を下回ると、倒産の危険性があって、金融庁から保険会社に通知が来る。

 

その昔、大和生命等、過去に破綻した保険会社がある。

その理由は予定利率が高すぎて逆ザヤになったからだ。

それで、リーマンショックの時、潰れそうな大手の保険会社は予定利率の低い新しい保険商品を作って、逆ザヤを解消してきた。

しかし、それは逆に言えば、契約者に払う保険金、満期保険金が少なくなったって事だ。

つまり、損する契約者が増えたって事だ。

 

しかし、景気良かろうが悪かろうが全ての金融市場はゼロサムゲームだから、これは変わらない。

だから、どこかの保険会社のソルベンシー・マージン比率が高くても、その保険会社の保有している保険契約準備金を多くプールして契約者に掃き出さないか、別の保険会社が損をして別の保険会社の契約者も損をしているという事だ。

 

ただ、全ての保険商品を扱っている機関投資家が全員利益を出している場合は除く。

しかし、その場合は、別の機関投資家(GPIF、銀行、証券会社)などにいる機関投資家もしくは個人投資家が損している。

それを言ってしまったらキリがないから、今回は考えない事にする。

しかし、保険会社に所属する機関投資家だけが利益を出すことはまずあり得ない。

 

それを回避する為に、保険会社は色々な特約考えて保険料を上げたり、加入年齢が高くなると月々の保険料も高くなるって煽っている。

 

事故は分からないが、若い内から、病気になる確率は低いからだ。

例えば、加入年齢が50歳になると、終身保険だけど毎月の保険料も高くなり死亡保険金貰う時には目減りしていたり、中途解約して解約返戻金貰えたけど損していたり、死亡保険に入っていなかったら得する前に死亡して全額損したり、定期保険だったから更新時に保険料が上がって損したりとかザラだ。

 

養老保険なんて、30歳で加入してもそもそも保険料高いし、金利の低い今は満期を迎えても少し元本割れする商品も多いし、払込年数が満期より数年長くて元本割れする商品も多かったりする。

 

直ぐに解約すると、解約返戻金が全く無かったり、あってもごくわずかだったりするからだ。

低解約返戻金型保険なら、満期を数年過ぎないと満期保険金が100%超えなかったりするし、医療保険で悪性上皮内癌だったから、保険金が低くなったり下りなかったりする。

 

満期を迎えたり、超えたりすると返戻率が100%超える保険商品は確かにあるが、全ての保険会社が潰れない以上、加入者全員が得する事なんてない。

それは結局得する人がいる以上、満期を迎えずに解約したり、契約変更、更新等で損する人が絶対にいるから。

だから、「病気や事故になった方が得する」って事だ。

 

予定利率や返戻率だけどあれ、あくまでも機関投資家が運用益を出す前提で現時点での利率や返戻率だから高く設定している場合が多い。

だから、機関投資家が損出したら必ずしも、その予定利率や返戻率通りに戻ってくるとは限らない。

貯蓄型保険で早く満額を払い、残りの期間を据え置きにすると、返戻率が低くなったりするのだ。

 

続く。


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